トヨタやNTTも導入、企業が「マッチングアプリ」を福利厚生にする理由

企業向けマッチングアプリ「Aill goen」の導入が広がっています。 トヨタ自動車、NTTグループ、東急、イトーキ、スギ薬局、りそなグループなど大手企業を含む1600社以上が採用しています。

このアプリは一般的なものとは異なり、写真や居住地だけでなく、転勤の有無、リモートワークの可否、将来のキャリア、家事・育児の分担割合といった「価値観」を詳細に登録する点が特徴です。

AIがこれらのデータに基づき、関係が進展する可能性が高い他社社員を1日1人紹介します。

企業が社員の恋愛を支援する背景には、「共働き・共育て」の価値観を実践し、結婚後も社員が働き続けられる関係性を構築したいという狙いがあります。

例えば、仕事と家庭のバランスについて希望が補完し合える相手をマッチングすることで、キャリアと家庭の両立をサポートします。

利用者の年代は20代と30代がそれぞれ4割を占め、男性の43％、女性の61％が「共働き」を希望するなど、現代のライフスタイルに合わせたパートナー探しを企業が後押しする構造になっています。

福利厚生としてのマッチングアプリは、単なる出会いの提供にとどまらず、社員のキャリア継続を支援する人事施策の一環として定着しつつあります。

導入企業にとっては、社員のワークライフバランスの最適化を促すことで、長期的な人材定着や働きやすい環境整備という目的と合致しています。

現状では、価値観のすり合わせをAIが仲介することで、ミスマッチを防ぎつつ、仕事と家庭を両立できるパートナーシップの形成を支援する仕組みとして機能しています。